評価額1,000万円割れ──トランプ関税と米国一強の終焉
評価額が大台割れ。市場に冷や水を浴びせた「関税ショック」
2025年3月、保有資産の評価額がついに1,000万円を下回りました。
- 評価額：9,971,627円
- 前月比：-1,247,139円
今月は、トランプ前大統領の「関税再強化」発言が相場を冷やす大きな材料となりました。
中国やEUへの制裁関税を再導入すると明言したことで、投資家心理は一気にリスクオフへ。加えて利下げ期待の後退、マグニフィセント7の下落、そして円高の進行も強まりました。
米国一強時代の終焉と、注目の3資産
最近のドル円の下落や、米国市場への不安定な視線は、「米国一強時代の終わり」を感じさせる兆しとも言えます。
2024年の大統領選に向けて存在感を増すトランプ前大統領の保護主義的政策。
「就任初日に関税を引き上げる」といった強硬な発言は、グローバル経済への信頼感を揺るがす材料として注視されています。
こうした背景を受けて、投資家たちの視線はドル依存からの脱却、そして分散投資の再評価へと移っています。
中でも、いま注目されているのが以下の3つの資産です：
① ゴールド（金）
インフレや通貨安への耐性があり、「価値の保存先」として再評価が進んでいます。
ドルの信頼感が揺らぐ中で、ゴールドには世界中から資金が集まりつつあります。
② 金鉱株
ゴールドと同様に投資対象として注目が高まっています。
金価格と連動しやすく、ETFを通じて手軽に投資が可能。中長期での資産分散先として検討する価値があります。
③ 新興国株
高成長への期待から、米国中心のポートフォリオに**“5%程度”加える形での分散先**として注目されています。
とはいえ、政治・通貨リスクが高いため、過度な比率は避けつつ、慎重に取り入れるのが現実的です。
基本は「全世界分散」＋「米国中心」
相場が揺れると、「どこに逃げればいいのか？」と考えがちですが、今こそ基本に立ち返るべきと感じています。
- 中心はやはり米国株（実績と企業力）
- ただし、全世界株をベースに据えた広い分散を意識
- ゴールドや金鉱株を一部組み込み、通貨や政策リスクをヘッジ
- 新興国株は最大でも5%以内に抑えて慎重に運用
焦らず、慌てず、けれど柔軟に。そんなスタンスで今後も積み上げていきたいと思います。
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